自宅がクリーンエネルギー発電所になる！
光熱費削減と環境保護を両立できる

太陽光発電は、以前に比べてぐっと身近なものになりました。
電車やバスで移動する間にも、屋根を注意して見れば多くの太陽光パネルを見つけることができます。

ここまで太陽光発電が普及した理由の一つは、官民一体となった再生可能エネルギーの推進です。
日本の一般的な住宅に設置できる太陽光発電システムは、通常2～5kW程度と小さいものです。でも、それをたくさんの住宅に取り付ければ大きな、そして安定したエネルギー源となります。

そのため、国を挙げて固定買取制度や補助金などの支援をしているのです。

何より、東日本大震災によって国民の意識は変わり、以前よりも環境汚染や地球環境保護に関心が深くなりました。
環境省の調査では、「節電や省エネルギー」は69.5％、「再生可能エネルギーの普及」は54.4％の人が、震災前より重視するようになったと答えています。（「平成25年版　環境・循環型社会・生物多様性白書」より）

環境悪化につながるCO2を排出せず、また無尽蔵な資源である太陽光エネルギーを電力に変える。
光熱費削減と地球環境保護を両立できる太陽光発電は、全国で今も増え続けています。

平成28年度の売電価格は以下の通りです。
システム単価の下落や普及に伴って、売電価格は毎年下がる一方ですので、太陽光発電を始めるなら早い方が得です。

28年度中に売電開始できれば、下記の価格で10年間売電を続けられます。

平成27年度以降の住宅用売電単価はそれまでと違い、出力制御対応機器の設置義務により価格に差が出ました。

出力制御対応機器とは、需要を上回る発電が起きた場合、売電を一時的に止めるための機械です。
その追加費用に1万円/設置kWが必要と試算されていますので、その分売電価格に上乗せされているのです。

なぜ、売電を止める必要があるのか？

売電を止めた場合は、当然その時間分の売電収入は減ってしまいます。
なぜそんなことをするのか？これは、電力の需要・供給や太陽光発電の特性に関係があります。

電力は貯めておくことができませんので、たくさん使う時には供給量を増やし、使われない時には減らすよう調整しなければなりません。
もし誰も使わないのにたくさん発電してしまう、つまり供給量が需要量を大幅に上回るようなことがあれば、大規模停電や送電線への過負荷など問題が起こる可能性があります。

一方、太陽光発電の発電量は天気や温度に左右されますので、他の発電システムより予測が難しくなっています。
また、火力発電のように発電量を減らしたり増やしたりすることはできませんから、制御するには売電を止める（送電線に流さないようにする）しかありません。

今までは、それらは火力発電所の出力抑制などでカバーしてきましたが、太陽光発電が広く普及するにつれ難しくなってきました。

そのため、システムに通信機器や制御ユニットを接続し、問題が起こりそうなときには電力会社の遠隔指示により売電を一時的に止めることができるような機器が必要となったのです。これが出力制御対応機器です。